原稿断片の墓場――小学校英語と戦略構想・行動計画

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戦略構想・行動計画

2002年度は、日本の英語教育政策史の面で非常に大きな変動があった年である。 文科省は、7月12日に「『英語が使える日本人』の育成のための戦略構想の策定について」を発表し、さらに年度末（2003年3月31日）「『英語が使える日本人』の育成のための行動計画」を発表した （以後、それぞれ「戦略構想」「行動計画」と略記する）。

表題からわかるとおり、ふたつは対をなす文書で、今後の小中高大の英語教育の方向性を具体的に示したものである。 旧来の英語教育に不満を持っていた人には歓迎されたが、野心的な（あるいは誇大妄想気味の）提案も多く、英語教育関係者には必ずしも肯定的に受け入れられたわけではない。

もっとも、戦略構想が2002年7月に無から突如飛び出てきたわけではなく、その伏線はある。2002年1月から5月に行われた文部科学大臣の私的諮問機関である「英語教育改革に関する懇談会」での議論がベースになっている。 また、そもそもこのような構想を発表することになったのは、小泉内閣における「経済財政運営と構造改革の基本方針2002」（いわゆる「骨太の方針」）において、「人間力戦略（個性ある人間教育）」が示され、そのなかで英語教育の改善が示されたからである。 ただし、「英語教育改革に関する懇談会」にせよ「人間力戦略」にせよ、小学校英語に関して踏み込んだ議論はない。

この政策の画期的な部分は、第一に、従来、文部省は既存の英語教育事業のメンテナンス（学習指導要領改訂にかかわる調査研究や審議、施策実施に関わる条件整備など）を中心とした受け身の姿勢から、積極的に政策提言を行う「攻め」の姿勢に転じたことである。 第二に、以前にはあり得なかった、達成目標の明示である。 以上は、文科省が従来の「事業メンテナンス官庁」（寺脇研[BIBLIO]）から政策提言志向に変わってきた結果だと言えるだろう。

以下、戦略構想・行動計画の小学校英語に関係する部分をそれぞれ確認していこう。

戦略構想

戦略構想については次の通りである。 短いのでそのまま引用する。

小学校の英会話活動支援方策　総合的な学習の時間などにおいて英会話活動を行っている小学校について、その回数の３分の１程度は、外国人教員、英語に堪能な者又は中学校等の英語教員による指導が行えるよう支援。

小学校の英語教育に関する研究協力者会議の組織　３年間を目処に結論を出す。(1) 現行の小学校の英会話活動の実情把握及び分析。(2) 次の学習指導要領改訂の議論に向け,小学校の英語教育の在り方を検討する上で必要となる研究やデータ等の整理・問題点の検討。

前者が現行の英語活動の支援、後者が今後の検討体制の整備である。

行動計画

行動計画の小学校英語に関する記述は、戦略構想を下敷きにしつつ、より詳細に述べたのもである。

達成目標として、「総合的な学習の時間などにおいて英会話活動を行っている小学校について、その実施回数の３分の１程度は、外国人教員、英語に堪能な者又は中学校等の英語教員による指導を行う」と述べられており、戦略構想の文言とほぼ同一である。

それ以外には、以下のような3つの観点から提案がなされている。

第一に、指導方法の改善方策として、手引書の作成、実施状況調査の実施、研究開発学校制度の推進が提案されている。 第二に、指導者サイドの条件整備方策として、研修の充実、ALT・地域人材・中高英語教員の活用が提案されている。 第三に、研究面の条件整備として、研究開発学校をはじめとした教育課程の研究・調査事業、および調査研究を行う会議を設置し、今後の小学校英語の在り方を考える環境を整えるとしている。

この後の政策過程にとって重要なのが3番目の提案である。 「平成15[=2003]年度に調査研究協力者会議を設置し、17[=2005]年度までを目途として研究開発学校における研究実践の成果・課題の分析、児童の言語習得の特質に関する研究、諸外国の事例等の収集・分析など、今後、中央教育審議会における教育課程の基準の改善に係る審議において小学校の英語教育の在り方を検討する上で必要となる研究等を行う」 と明記しているからである。

この提案を背景に、実際に調査研究事業が走り出し、既に行われていた研究開発学校に加えて、いくつもの実施状況調査・意識調査が行われる。 こうした調査で得られたデータをもとに、いよいよ次期学習指導要領について具体的に議論する場が文科省内に設置される。 中教審教育課程部会外国語専門部会である。

原稿断片の墓場：「教育は会議室で起きているんじゃない（以下略）」

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小学校英語のジレンマを適切に把握するには、そのジレンマを生じさせている、タテとヨコの制約条件を理解しなければならない。

タテの制約とは歴史条件のことである。 あらゆる制度改革と同様に、小学校英語もこれまでの制度を所与の条件として、修正したり上乗せすることで改革が進められてきたからである。どれだけ未来を向いていたとしても私達は過去という制約から自由にはなれない。

一方、ヨコの制約とは、同時代的な社会条件である。 小学校英語のおそらく最小単位は、小学校教育現場で日々行われている個々の実践だが、それらはその時々の教育課程制度・教育行財政制度・社会経済的要因に大きく枠をはめられている。 一昔前に流行ったフレーズに「事件は会議室で起きているんじゃない、現場で起きているんだ！」というものがあったが、教育実践は「現場で起きている」だけではなく、会議室（第一義的には法令。さらに慣習的制度も含む）によっても制約されているのである。

そもそも、教育実践が現場の――つまり個々の教師の――完全な自由裁量で行われていたら、法治国家・民主的国家としてむしろ大問題である。 教育に対する思いは人によってきわめて多様であり（なかには体罰を適切な教育行為として肯定する人もいる）、そうした多元的な教育観に対し、一定の枠をはめるのがまさに「会議室」の営みである。

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以上で述べたとおり、歴史と社会的条件を重視するのが、本書の基本方針であり、かつ、これまでの小学校英語関連の先行研究と大きく異なる点である。

小学校英語についてはすでに膨大な研究・論稿がある。 たとえば、大学図書館所蔵書籍のデータベースであるCiNii Books によれば、「小学校英語」というフレーズがタイトルに含まれている書籍は2019年9月現在、すでに299点ある。 フレーズ単位でこの数なので、たとえば「小学校での英語」「小学校外国語活動」などを含めるともっと多いし、論文まで含めればさらに膨大な数の研究蓄積がある。

これらの書籍・論文をグループ分けすると次のようになる。

第一に、小学校英語指導者向けの指導法のアイディアが載った実用書である。 第二に、同じく小学校教員向け実用書だが、学習指導要領など新しい教育課程を解説した教育行政よりの実用書である。 第三に、主に大学の教職課程の学生を対象にしたテキストブック（どの大学にも「英語科教育法」に類する必修科目がある）。 膨大な文献はあるが、実はおよそ8-9割の書籍が、上記の3つのタイプの実用書カテゴリに含まれる。

対照的に、それ以外の文献、要するに学術的・ジャーナリズム的・社会評論的なものはそれほど多くない。 そして、その多くが、指導現場での実践（さらにはもっと微視的に、小学生の英語力の発達過程）に注視しているものばかりで、上記の述べた歴史的経緯および社会経済的要因の分析はほとんどしていない。

• 3 小学校英語の現状（とくに問題点）を触れた一般書
  • 例、鳥飼, 2006
• 4 日本の小学校英語政策を主に内容を分析したもの
  • 例、Butler, 2007; Hashimoto, 2011.
  • 紀要論文等を含めれば多数ある
• 5 同、主に過程を分析したもの
  • 江利川, 2018 などごくわずか

調査データリテラシーの発達段階

社会状況に関する調査データをいい加減に引用する英語教育学者はたまにいて、院生の頃から忸怩たる思いであった。先生方・先輩方、何やってるんですか、研究ごっこはやめてくださいと。

データの文脈もわからずエビデンス（笑）として引用するというのは、まるで小中高の自由研究である。ま、英語教育学者には小中高出身の人も多いのでむべなるかなではある。

けっこう色々な媒体で（扇情的な筆致で）やめてくれと書いているんだけど、ぜんぜんなくならない。

英語教育調査は「ゴミ」だらけ (寺沢拓敬) - 個人 - Yahoo!ニュース

先日もそういった文章を読んでしまった。しかも、英語科教育法のテキストブック。

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ところで、英語教育学において、調査データを使ったポンコツな引用のツートップが次のもの。

• 英会話業者などがやっているバラマキ型のインターネット調査を使って、英語使用・英語学習の実態を論じる
• TOEFL の国別スコアを使って日本の英語教育が遅れていると論じる

である。

上記のデータに関して、「たしかに問題はあるが、参考情報にはなる」などと擁護する人がいるが、勘違いも甚だしい。

「問題はあるが参考にはなる」というのは、ちょっと回収率が低い調査とか、特殊な集団を母集団にしている調査とかそういうものである。外的妥当性がそもそもまったくない調査は、参照基準がないため、参考にしたくてもできない。

明らかに悪手な調査データを引用してくるというのは、中高生の自由研究や大学生のレポートでもよく見かけるが、知識が増えてくると徐々に吟味ができるようになってくる（と信じたい）。

というわけで、戯れにデータリテラシー発達段階というものを考えた。異論は認めます。

発達段階
データなしで印象論で社会状況を語る
↓
自説に都合のよい調査をネットで探してくる
↓
本・論文で引用されている調査を孫引き
↓
調査の信頼性はチェックするが権威主義的（調査者は誰か等）
↓
調査設計で信頼性を判断
↓
回収率・設問内容で信頼性を判断
↓
信頼性の担保された複数の調査に目配りをして総合的に解釈

アルク復刊『日本語』のコラムに少しだけ

9月6日に発売のアルク『日本語』（休刊した『日本語ジャーナル』の復刊版）に、日本語教育推進法関連のコラムに登場しました。

「隣接領域からのエール」ということで、英語教育政策を研究している人間としてコメントしました。 ごく短いコラムですし、私自身勉強不足のため表面的なことしか提言していませんが、私のページ以外はとても勉強になるので、興味のある方はお買い求めください。

日本語 (アルク地球人ムック)

原稿、下書きの墓場：「小学校英語推進派は一枚岩ではない」

書いていたときはノリノリでしたが、後から読んだら、はっきり言ってあまり意味のない議論だと悟りました。
というわけで、ばっさり削除しました。
ブログ記事にすることで供養とします。

1.0. 小学校英語推進派は一枚岩ではない

日本社会全体が小学校英語をどちらかといえば推進していることは疑いない。 小学校英語の推進は、ここ数十年の文科省の基本方針だし、この背後には産業界の猛烈なプッシュがあったことも知られている。また、数ある世論調査でも大多数の人が小学校英語に賛成である。教育産業も商機とばかりに飛びつく。もちろん英語教育界でも、小学校英語への期待は大きい。反対派として奮闘しているのは論壇の一部の知識人と教育界の一部くらいではないか。

一方で、推進派の「推進」熱には相応の温度差があるのも事実である。 この温度差が生まれる要因は、次の2つの観点に分解できるだろう。

1. どれだけ大きな効果を期待するか
2. 成果を出すのに、どれだけの条件整備が必要か

図の説明

1つ目の観点を横軸に、2つ目を縦軸にしたものが図である。

推進論の位置づけ

左上に位置するのが、いわば穏健派である。導入に伴う多くの課題をクリアし、様々な条件を適切に整えれば、小学校英語はある程度の成果をもたらすだろうという立場である。 対照的なのが右下の楽観派である。期待する効果は大きく、一方、条件整備の必要性については無頓着である。

前者はどちらかといえば、推進者のなかでも小学校英語現場に近い人々が多い。小学校英語には難題が山積みだが、これらを認識している関係者であれば、たとえ推進していたとしても手放しの礼賛はできないだろう。他方で、後者の楽観派にはしばしば現場の実情から遊離した「気軽な賛成論」が多数を占める。とはいえ、日本人の多くの人は小学校英語現場とは無縁なわけで、多くの人がここに含まれるだろう。

成果を出す条件とは

上記の条件は、大雑把に言って、教育の量と質に分けられる。 量とは要するに学習時間のことであり、一方、質とは、よりよい英語学習環境を提供できるかどうかである。

学習時間

学習時間、つまり、どれだけ英語学習に費やしてきたかは、外国語習得の成否において最も重要な要因の一つである。外国語教育や第二言語習得の研究者にこの重要性を否定するひとはほぼ皆無だと思われる。 要するに、「これさえやればすぐ話せるようになる」といった裏技は語学に存在せず、触れれば触れるだけ、努力すれば努力しただけ、外国語の力は伸びるということである。

逆にいえば、英語への接触がたいした量でなければ、上達は期待できないことを意味する。 たとえ、早期に始めても、である。

たとえば、小学校1年生から英語教育を始めるとした場合を考えてみよう。 このとき、小1から中学校並みに毎週3・4時間やるとすれば、学習量は6年間で相当のものになるはずである。 一方で、週1時間程度ならば、総学習量はたいしたものではない（単純計算で中学2年間程度である。中学校に2年間余計に通ったらみなさんの英語力は劇的にアップしていただろうか？）

条件付き推進派が、量の問題を重視するのはこうした理由からである。 つまり、単に早期化するだけでは効果がない。学習量を確保することではじめて効果がある。そのためには、相当の授業時間を英語に割くべきだ。こうした論理の推進論である。

教育環境

条件付き賛成論の「条件」のうち、もうひとつ重要なものが教育環境である。 つまり、小学校英語を取り巻く教育環境をどれだけ整備できるかである。

後述するように、この論点は常に小学校英語論の中心にあった。たとえば、指導者の質は小学校英語が始まる前から大きな懸案事項となっていたし、良い教材や指導法をどう現場に浸透させればよいかも真剣に議論されてきた。あるいは、小学生のただでさえ過密な時間割にどうやって英語の時間を確保するかも重要な問題だった。

条件付き肯定論は、こうした種々の条件が最善のもの（と言わないまでもマシなもの）になるのなら、小学校英語は成果が出るだろうという主張である。

全国英語教育学会と小学校英語教育学会の発表要旨をテキスト・マイニング／テキスト・スマッシング

前口上

今日も元気に中教審の議事録をコピペして整形するだけのお仕事をしています。で、だんだん作業が嫌になってきます。はっきり言って読んでいても楽しくない。

英語教育政策の研究として、こういう基礎的な研究は重要だということは認識しています。ただ、一般メディアのインタビューや商業誌コラムなどで（余技として）政策語りをする研究者が多い割りに、基礎的な研究が驚くほど少ないことにちょっとアレな気持ちです。先輩諸氏、もっと真面目に研究してほしかった。ま、そのおかげで、自分の業績が増えたという話もありますが・・・。

「この業界、動機づけと語彙学習の院生が多すぎる気がする！！！ちょっとこっちに何割か回してほしい！！！」という気持ちを常々抱いているわけですが、実際この印象はどれだけ当たってるのか。ふと思い立ってテキストマイニングしてみることにしました。

神サービス・ユーザーローカル使用

使用したのは、ユーザーローカル・テキストマイニング無料ツール。このサービスは大変高機能です。テキストマイニングの基礎的な機能はだいたい網羅しています。なのに無料。

約10年前、フリーソフトの KH Coder がテキストマイニングのハードルを驚くほど下げましたが（それ以前は商用ソフトは目玉が飛び出るほど高額だった）。そして現在、ユーザーローカルがさらにぐっと下げた形です。ソフトのインストールすらする必要がなく、ウェブで完結するってすごくないですか。

分析はというと、全国英語教育学会と小学校英語教育学会、それぞれの2019年大会のタイトル・発表要旨（予稿集ではなくウェブサイトに載っている数百字の要旨）を使いました。これをフォームにぶちこんで、分析ボタンを押しました。

ちなみに、テキストの下処理はめちゃくちゃ適当です。為念。（PDFをコピペして、改行を削除して、無駄に頻出しがちだと直感で思ったキーワードを正規表現でざっくりと除いただけ）

以下が、結果です。

結果は、こちらの固有リンクからも見れますが、一定期間が過ぎると消えてしまうらしいので、以下にスクリーンショットを貼っておきます。

総評

で、実感をどれだけ裏付けられたかというと、まあ及第点。 全体的に見ると、「語彙」は確かに多い。一方、「動機づけ」は（多いっちゃ多いが）上位には来ませんでした。あと、当たり前ですが、小学校英語の学会では「語彙」は上位には来ません。

あと、全国英語教育学会と小学校英語教育学会の比較については、「まあ、たしかにそうだよな」と思う点がいくつも見つかりました。見つかりましたが、以下略。

これはテキストマイニングではなく、テキスト"スクリーニング"

実はこの程度のことは、テキストマイニングなどをしなくてもわかることです。

正直に告白すれば、マイニング（採掘）というには、看板に偽りありです。 採掘は、地中に埋もれていて、分析なしでは発見できなかった知見（＝鉱石）を掘り出すことです。よく知られている当たり前のことについて、見せ方を変えて提示したものを「マイニング」と（原理的には）呼ぶべきではありません。

ところで、英語教育系の学会では最近、振り返りシートとかプログラム後アンケートなどをテキストマイニングする「お作法」が大流行ですが、あれの大半も、マイニング（採掘）の領域に達していません。

よくあるのは、テキストマイニングなどしなくてもわかっていた知見を、「再発見」するもの。言うなれば、テキストスクリーニング（分析器でノイズを取り除いただけ。なぜノイズがわかるかといえば、最初から絵が見えていたから）

また、大量の混沌とした文章を、分析器で分解して、少量ではあるがやはり依然として混沌とした文字列に置き換えただけのもの（テキスト・スマッシング text-smashing）。ソフトが出力した図だけをバーンッと見せるだけでたいした解釈はしない。テキストを壊して並べただけ。

何となく科学的な装いをしているため、画期的な手法だと感じて手を出す院生の人がいるのもわからんではないですが、そもそも自分がやろうとしていることに合っているかどうか見極めてほしいものです。

そのためにも、とりあえず体験してみて、テキストマイニングでどんなことがわかるのか（どんなことであればわからないのか）を理解しておくべきでしょう。その点で、ファーストステップのハードルが異常に低い、ユーザーローカルテキストマイニングは便利です。

『中央公論』2019年8月号「『グローバル化で英語ニーズ増加』の虚実」

『中央公論』2019年8月号に寄稿しました。

タイトルは「『グローバル化で英語ニーズ増加』の虚実」。2015年に出た拙著『「日本人と英語」の社会学』第9章をベースに、その後4年間の動向を加味して論じました。

小見出しは以下のとおり

• 英語使用は増えている？
• 2000年代の統計
• 世界的不況の影響
• 今後のゆくえをデータで予測する
• 訪日外国人の動向
• 貿易の動向
• まとめ―地に足の着いた議論を

www.chuko.co.jp

追記

上記の特集を抜粋した電子版も発売されました。 私の論稿は、こちらにも収録されています。

間違いだらけの英語学習 (中央公論 Digital Digest)