2019-08-30 原稿、下書きの墓場：「小学校英語推進派は一枚岩ではない」 書いていたときはノリノリでしたが、後から読んだら、はっきり言ってあまり意味のない議論だと悟りました。 というわけで、ばっさり削除しました。 ブログ記事にすることで供養とします。 1.0. 小学校英語推進派は一枚岩ではない 日本社会全体が小学校英語をどちらかといえば推進していることは疑いない。 小学校英語の推進は、ここ数十年の文科省の基本方針だし、この背後には産業界の猛烈なプッシュがあったことも知られている。また、数ある世論調査でも大多数の人が小学校英語に賛成である。教育産業も商機とばかりに飛びつく。もちろん英語教育界でも、小学校英語への期待は大きい。反対派として奮闘しているのは論壇の一部の知識人と教育界の一部くらいではないか。 一方で、推進派の「推進」熱には相応の温度差があるのも事実である。 この温度差が生まれる要因は、次の2つの観点に分解できるだろう。 どれだけ大きな効果を期待するか 成果を出すのに、どれだけの条件整備が必要か 図の説明 1つ目の観点を横軸に、2つ目を縦軸にしたものが図である。 推進論の位置づけ 左上に位置するのが、いわば穏健派である。導入に伴う多くの課題をクリアし、様々な条件を適切に整えれば、小学校英語はある程度の成果をもたらすだろうという立場である。 対照的なのが右下の楽観派である。期待する効果は大きく、一方、条件整備の必要性については無頓着である。 前者はどちらかといえば、推進者のなかでも小学校英語現場に近い人々が多い。小学校英語には難題が山積みだが、これらを認識している関係者であれば、たとえ推進していたとしても手放しの礼賛はできないだろう。他方で、後者の楽観派にはしばしば現場の実情から遊離した「気軽な賛成論」が多数を占める。とはいえ、日本人の多くの人は小学校英語現場とは無縁なわけで、多くの人がここに含まれるだろう。 成果を出す条件とは 上記の条件は、大雑把に言って、教育の量と質に分けられる。 量とは要するに学習時間のことであり、一方、質とは、よりよい英語学習環境を提供できるかどうかである。 学習時間 学習時間、つまり、どれだけ英語学習に費やしてきたかは、外国語習得の成否において最も重要な要因の一つである。外国語教育や第二言語習得の研究者にこの重要性を否定するひとはほぼ皆無だと思われる。 要するに、「これさえやればすぐ話せるようになる」といった裏技は語学に存在せず、触れれば触れるだけ、努力すれば努力しただけ、外国語の力は伸びるということである。 逆にいえば、英語への接触がたいした量でなければ、上達は期待できないことを意味する。 たとえ、早期に始めても、である。 たとえば、小学校1年生から英語教育を始めるとした場合を考えてみよう。 このとき、小1から中学校並みに毎週3・4時間やるとすれば、学習量は6年間で相当のものになるはずである。 一方で、週1時間程度ならば、総学習量はたいしたものではない（単純計算で中学2年間程度である。中学校に2年間余計に通ったらみなさんの英語力は劇的にアップしていただろうか？） 条件付き推進派が、量の問題を重視するのはこうした理由からである。 つまり、単に早期化するだけでは効果がない。学習量を確保することではじめて効果がある。そのためには、相当の授業時間を英語に割くべきだ。こうした論理の推進論である。 教育環境 条件付き賛成論の「条件」のうち、もうひとつ重要なものが教育環境である。 つまり、小学校英語を取り巻く教育環境をどれだけ整備できるかである。 後述するように、この論点は常に小学校英語論の中心にあった。たとえば、指導者の質は小学校英語が始まる前から大きな懸案事項となっていたし、良い教材や指導法をどう現場に浸透させればよいかも真剣に議論されてきた。あるいは、小学生のただでさえ過密な時間割にどうやって英語の時間を確保するかも重要な問題だった。 条件付き肯定論は、こうした種々の条件が最善のもの（と言わないまでもマシなもの）になるのなら、小学校英語は成果が出るだろうという主張である。
