戦後初期の「科学」としての英語教育（その１） - こにしき（言葉、日本社会、教育）
これのつづき。
前回の記事では、教育指導者講習会の集録である『教育指導者講習研究集録:英語科教育』（1952、東京教育大学）は、「科学」「科学的」というキーワードが基調をなしていたと述べた。
もちろん英語科教育は他教科と比べても、戦前から言語学・心理学といった、科学化が比較的成功した諸学問に近い位置にいたから、科学化に対する楽観視はかなり大きかっただろう。
たとえば、以下の引用などがその象徴である。学校英語教育の目的として、異なる文化を吸収できる（文化的価値）とか、思考力が身に付く（教育的価値）とか様々なことが言われており、おおざっぱに「教養」と呼ばれたりもするが、このページの執筆者は、そうしたものにはいまのところ科学的根拠がないとばっさり否定する。
文化的価値も、教育的価値も、はっきり定義づけられてはいないし、従って教養上の目標がどの程度外国語教育によって達成せられたかを立証する評価もなされていない。…外国語を通じてでなければ達成し得られないものが果して何かということは明瞭でない。又教育的価値即ち学習の転移については、外国語教師の主張する程度に転移があることは証明されていない。…外国語科独特の教科的価値を総ての生徒に不可欠なものとする根拠はない。（p. 222）
「外国語を学ぶと国際理解が促進されたり思考力がつくみたいな話には、まだ科学的根拠はない」というはなしは、たしかにもっともなんだが、裏返すと、「そうした効果があるかないかは科学的に検証できる」という、けっこう素朴な科学万能主義に立っているとも言える。
さらに言えば、「教育効果」を、1) 短期的に観察可能なレベル、および 2) 個人内の発達レベルで限定して、そのうえで検証すると言っている。その意味で、かなり「素朴心理学」的な「効果」観である。
というのも、
- 1') 中長期的効果
- 中学校のときの教育の効果が、数週間後・数ヶ月語・数年後に現れるという保証はない。長い人生のなかで、何かのきっかけで以前の経験が俄然意味を増すということはふつうにある。
- 2') プラスの外部効果（外部経済）
- 教育は、一般的にサービスの受け手だけに利益が生じるとは限らず、直接の受益者以外にもよい影響を与えるものである。たとえば公教育のなかに「国際理解」のようなフレームワークをつくっておくことで、「他者／マイノリティ」に対する寛容な制度設計（個人の態度育成ではない！）の契機になるかもしれない。
といった、個人主義的な「科学」の土俵には乗りづらいものがこぼれ落ちてしまうからだ。
