論文でました。営業です。
この論文は、以下の論文の事実上の続編です。
うえでリストアップした世論調査のうち4本をピックアップして分析しています。
分析対象は、「国際化のために外国語を学ぶべし」という意識です。
周知のとおり、日本の英語教育理論も英語教育政策も、そして大衆的な英語教育言説も、「国際化」という概念におおきく影響をうけ、そして影響を与えてきました。
ただし、日本全体のレベルではどの程度そういう意識が浸透していたかということはきちんと顧みられることはほとんどなかったので、じゃあ世論調査をベースにしたらどうなるだろう？という問いを検討しました。
興味深いと思われる点をいくつか
- 「国際化＝外国語力育成」意識の上昇
- 世論調査の数値によると、どうやら国際化のために外国語力を育成すべしという考え方は、1980年代から2000年代にかけて徐々に日本社会全体に浸透している
- 若い世代の意識の高まり
- 特に若い世代の数値の伸びが大きい。対照的に、ジェンダーの影響はほとんどなし
- 不況と「国際化＝英語」論の相関？
- 1996年から2000年という比較的短い期間に、「国際化のために外国語を」の選択者が5パーセント以上も増えている（他の選択肢のなかで最大の伸び）。バブル崩壊後の不況の深刻化・恒常化・先行き不安が、「日本（人）は、英語ができないから、国際競争に勝てない、不況からも脱しない」という意識が浸透したのではないか？
