学力低下・学力格差の社会学的研究：レビューとその問題
- 学力を規定する要因はいずれも仮説的
- 決定係数の小ささ
- 変数の質のレベル
- 家庭背景についてが、子どもによる回答に基づいており、データの信頼性に疑問がある
＋調査対象エリアの問題
→これらの問題を克服するための本研究のデータ：JELS-2003
インプリケーション：ペアレントクラシーとの関連から（Brown, P. 2005.）
- 父学歴が学力を規定要因するのはたしかだが、Cエリアにおいて、家庭的背景が学力に対する決定的な影響力を持つとはいえない→日本の教育におけるペアレントクラシーについて、限定的な見方
現代日本の社会は不平等な社会である。しかし人々は結果が不平等であるだけではこれを不満に思わない。メリトクラティクな社会では、人々が能力と努力を平等に競えるよう、「機会の平等」化が社会を維持する前提となる。だからこそ人々は、平等な競争の結果としての不平等を、正当な不平等として黙受できる（p.33）
- 学力格差はもはや教育問題ではない。社会構造自体に由来する問題である*1。
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