こにしき(言葉・日本社会・教育)

関西学院大学(2016.04~)の寺沢拓敬のブログです(専門:言語社会学)。

「良識派」英語教師とナショナリズム、その2(先行研究紹介)

昨日の続きです。
「良識派」英語教師とナショナリズム、その1(「はじめに」) - こにしき(言葉、日本社会、教育)

先行研究3つのパタン

では、日本の英語教育とナショナリズムを取り扱った先行研究を検討したい。前述のとおり、このテーマは、主に日本の英語教育の外部の人間に担われている。つまり、日本国外に拠点を持つ英語教育研究者・応用言語学者、あるいは、国内を拠点とするが英語教育の研究者ではないナショナリズム研究者のいずれかである。なお、一見不自然な研究者の分布状況は、日本の英語教育学の知的傾向を考慮すれば、一応説明可能---納得可能かは別として---である。詳しくは、先行研究を紹介しながら述べる。


先行研究は、(1)社会心理学的研究、(2)日本政府の政策的側面に注目した研究、(3)英語教育史研究の3つのパタンに分類できる。

社会心理学的研究

第1のパタンは、「日本人」のナショナリズムに対する意識構造を、英語関連の変数によって説明を試みた研究である(Rivers 2011, Sullivan & Schatz 2009)。質問紙の結果を統計的に分析した社会心理学的研究であり、したがって、焦点は現代の人々のナショナリズムである。
先行研究に共通する結論は、ナショナリズムは、英語学習に対する肯定的な態度を促すというものである。この結果は、「戦時中、英語は国粋主義によって排斥された」というイメージを前提にすると、多少違和感があるかもしれない。しかしながら、この種の研究で操作的に定義されている「ナショナリズム」は、「国粋主義」とは一対一対応するものではなく、「自国は他国よりも優れている・勝っているべきだ、という感覚」である(たとえば、「ナショナリズム(nationalism)」と「愛国心(patriotism)」は、別の変数として区別されている)。したがって、「世界の国々に負けないために、国際語である英語に習熟すべきだ」というロジックが働いていると考えれば、不自然な結果ではないだろう。じじつ、このロジックは、以下に述べる日本の国際化政策に頻繁に見られるものである。

政策研究

先行研究の第2のパタンは、政府の英語教育政策や、教科書など制度的文書に注目した事例研究である。こうした問題設定をとる以上、分析対象は、理論的に言えば、戦前・戦後を問わずいつの時代の事例でもよいということになるわけだが、実際に分析されているものの多くが1980年代以降のものである。
この理由の第一は、1980年代以降の教育政策にある。「強い日本」創出のために、国際化の進展が目指され、その切り札の一つとして、外国語教育、特に英語教育の改革が叫ばれたからである。こうした一連の政策を分析したものとして、 Kubota (1998)や Liddicoat (2007)がある。また、Kawai (2007)は、2000年代はじめの「英語第二公用語論」を中心に分析しており、Schneer (2007) は同様の枠組みから英語教科書を分析している。


以上の研究に共通する重要な分析概念が「日本人論」である。
これは、日本人や日本文化の独自性・特殊性をナイーブに仮定し、外国(特に欧米)との文化的差異を強調する言説群である(たとえば「日本人は集団主義だ」「日本文化は情緒を大事にする」「日本語はコンテクストに依存する言語だ」)。こうした「日本人らしさ」のイメージは単なる差異にとどまらず、しばしば「日本人の優越性」に転化し、文化ナショナリズムを駆動してきた。現代でもまだ頻繁に聞かれる言説だが、学術界では1980年代頃から、その非科学性・イデオロギー性が厳しく批判されてきた(cf. 杉本マオア 1982, ベフ1987)。


先行研究は、こうした「日本人論」が、国際化政策・英語教育政策のなかでいかに重要な機能を果たしてきたか明らかにしている。つまり、「日本人はこれこれこういう特性を持っているが、日本文化の大事な一部なので、その特性を維持したまま国際化を達成し、英語教育を振興させるべきだ」というように。

なお、政策研究ではないが、「日本人論」の特徴を明らかにし、その後の研究に大きな影響を与えた吉野耕作の研究も便宜上ここに分類しておきたい(Yoshino 2002, 吉野1997)。吉野は、外国語教師が、文化ナショナリズムの日本社会への浸透に重要な役割を果たしたことを明らかにしている。つまり、日本文化と外国文化の「境界」に位置する外国語教師が、両者の差異を「デフォルメ」して伝えることで、「日本人論」の流通を後押ししたのである。

英語教育史

先行研究の第3のパタンは、日本における英語とナショナリズムの関係を、近代以降から歴史的に記述する研究である。戦時中の英語排斥や、英文学者の戦争協力をもナショナリズムに含めれば多数の研究が該当するが(たとえば、川澄 1979, 宮崎 1999)、ナショナリズムの分析に焦点化しているものとしては、おそらく日野信之による研究(Hino 1988)が唯一のものだろう。


日野は、日本の英語教科書を事例にして、英語とナショナリズムの結びつきが、歴史的にどのように変遷してきたかを検討している。日野によると、ナショナリズムと英語の歴史は、以下の5つの時代に区分できるという。


第1期は、明治維新から日中戦争前までで、英語は近代化の言語であり、ネイティブスピーカーの基準に従うのは当然と考えた時代である。したがって、英語教科書の素材は英米文化をふんだんに含んだ。
第2期は、日中戦争勃発から1941年までで、英語が「適性語」の時代である。こうした状況を反映し、英語教科書には日本的な素材が増えていった。
第3期は太平洋戦争中、つまり、英語が「敵国語」の時代である。この時期は、英語教科書にとりあげられるもののほぼすべてが、日本の事物を英語化したものだった。
一方、終戦を迎え、第4期(終戦から東京オリンピックまで)が訪れると、戦時中の国粋主義が一掃された。その結果、教科書には再び英米の文化を伝える素材が増加した。
そして、第5期(東京オリンピック〜現在)になり、日本が経済成長をとげ、敗戦の「自信喪失」から回復すると、英米だけでなく、日本および世界の国々に関する素材が徐々に増えていった。

文献

  • Hino, N., 1988, “Nationalism and English as an international language: the history of English textbooks in Japan,” World Englishes, 7(3): 309-14.
  • Kawai, Y., 2007, “Japanese Nationalism and the global Spread of English: An Analysis of Japanese Governmental and Public Discourses on English,” Language and Intercultural Communication,7(1): 37-55.
  • Kubota, R., 1998, “Ideologies of English in Japan,” World Englishes, 17(3): 295-306.
  • Liddicoat, A. J., 2007, “Internationalising Japan: Nihonjinron and the Intercultural in Japanese Language-in-education Policy,” Journal of Multicultural Discourses, 2(1): 32-46.
  • Rivers, D. J., 2011, “Japanese national identification and English language learning processes,” International Journal of Intercultural Relations, 35(1): 111-123.
  • Schneer, D., 2007, “(Inter)nationalism and English Textbooks Endorsed by the Ministry of Education in Japan,” TESOL Quarterly, 41(3): 600-7.
  • Sullivan, N. & R. T. Schatz, 2009, “Effects of Japanese national identification on attitudes toward learning English and self-assessed English proficiency,” International Journal of Intercultural Relations, 33(6): 486-497.
  • Yoshino, K., 2002, “English and Nationalism in Japan: the Role of the Intercultural-communication Industry,” S. Wilson ed., Nation and nationalism in Japan, London: Routledge, 135-45.
  • 川澄哲夫, 1979, 「英語教育存廃論の系譜」『英語教育問題の変遷』研究社, 91-136.
  • 杉本良夫・マオアR. E., 1982, 『日本人論に関する12 章: 通説に異議あり学陽書房
  • ベフハルミ, 1987, 『増補イデオロギーとしての日本文化論』思想の科学社
  • 宮崎芳三, 1999, 『太平洋戦争と英文学者』研究社出版
  • 吉野耕作, 1997,『文化ナショナリズム社会学: 現代日本のアイデンティティの行方』名古屋大学出版会.